提供:TOPPANホールディングス株式会社

凸版印刷は印刷だけの会社ではない
社名から「印刷」を外してTOPPA!!!(突破)を目指す、新生TOPPANの未来とは?

凸版印刷株式会社は、2023年10月1日からグループ組織再編を伴う持株会社体制に移行し、持株会社「TOPPANホールディングス株式会社」と3つの事業会社へと生まれ変わった。

既に新聞広告のほか、テレビコマーシャルの放映が開始されている。

新CMでは、大泉洋さんと成田凌さんのコミカルな掛け合いにより、「凸版印刷から印刷が取れて、TOPPANになる…!?」のメッセージが印象的に刷り込まれる。

1900年に創業して120年余りで初めての社名変更。印刷業界のリーディングカンパニーである凸版印刷が「印刷」を社名から外すという一大決心の裏には、どのような意図があるのだろうか?

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凸版印刷の社名から印刷を外したその理由とは

社名変更は組織体制の再編に端を発する。凸版印刷は10月1日より持株会社体制を採用、TOPPAN株式会社・TOPPANエッジ株式会社・TOPPANデジタル株式会社の3子会社を中核に事業を進めていくと決定。印刷業界を見渡すと商号に「印刷」を冠する企業が多く見受けられる中、TOPPANは印刷の枠にとらわれず、事業変革を続けていくという決意表明ともいえそうだ。

新商号は、英字で「TOPPAN」と表記。伝統ある「トッパン(凸版)」の名称は継承しつつも、グローバル市場での事業拡大を視野に入れ、全世界で統一したブランドとして使用していくことを意図している。

TOPPANグループ共通で使用するブランドロゴ
TOPPANグループ共通で使用するブランドロゴ
持株会社体制後のそれぞれの会社の正式表記はこちら。
持株会社体制後のそれぞれの会社の正式表記はこちら。

凸版印刷はすでに印刷だけの会社ではなかった

実は社名変更に至る前から、凸版印刷の手掛ける事業は印刷領域に限らず多岐にわたっている。1900年、凸版印刷は社名の由来ともなった「エルヘート凸版法 」による精度の高い印刷技術を強みに創業した。その後、雑誌や書籍、カタログ・チラシなどのほか、国債や証券類から日本銀行券や郵便切手、さらには宝くじの発行まで手掛け、事業を拡大していく。世界的にデジタルシフトの潮流が来ると、1970年にCTS(Computer Typesetting Systemのことでコンピューターを使用して文字・図版・写真などを印刷物やページに配置する作業)を日本で初めて実用化したのち、2000年代に入るとICカードの開発に貢献するなど、事業領域は半導体やバイオ分野まで及ぶように。印刷業から始まった凸版印刷は、こうした長い歴史のなかで、マーケティング・ IT ・クリエーティブやさまざまな加工技術が加わった「印刷テクノロジー」を独自のリソースとして事業を進化させてきた。

事業構成(売上構成比率 2023年3月期)

凸版印刷の事業構成(売上構成比率 2023年3月期)を見てみよう。書籍や雑誌、チラシの印刷から証券類やキャッシュカードなどの製造、さらには商品開発や空間デザイン、マーケティングやブランディング、デジタル変革支援まで、情報社会を支える情報コミュニケーション事業分野が全体のおよそ53%、商品の包装・ラベリング等を展開するパッケージや壁紙・床材など建装材を手掛ける生活・産業事業分野が全体のおよそ31%、ディスプレー関連や半導体関連の電子部材を提供するエレクトロニクス事業が全体のおよそ15%となっている。上記の図から分かるように、凸版印刷の事業領域はもはや印刷ビジネスだけでなく、デジタル関連のサービスや素材、電子部材の製造など非常に幅広い。競合する会社も、コンサルティング会社や広告会社から電子部品メーカー、住宅設備メーカー、はたまた旅行会社にまでおよび、これは果たして「印刷」会社なのか? 会社の事業領域の枠がなくなってきているという実情があった。

食品の包装・パッケージの素材や印刷など、私たちのさまざまな生活シーンでTOPPANの最先端の製造・加工技術が活用されている
食品の包装・パッケージの素材や印刷など、私たちのさまざまな生活シーンでTOPPANの最先端の製造・加工技術が活用されている

キーワードは「DX」と「SX」。グループ再編の中身

今回の変革には、“Digital & Sustainable Transformation”というキーコンセプトが掲げられている。デジタルシフトの加速や、環境問題への関心の高まりなど事業環境が急速に変化するなかで、社会や企業の変革をサポートする「DX」と、世界のサステナブルニーズに応える「SX(Sustainable Transformation)」を軸に事業構造変革を加速していく方針を打ち出した。

では持株会社体制移行とは、具体的にどのような変化をもたらすのか。体制移行後の具体的な組織図を見ていきたい。

持株会社体制移行後の組織図
持株会社体制移行後の組織図

まず「TOPPAN株式会社」は、今まで凸版印刷株式会社が行っていた情報コミュニケーション事業、生活・産業事業、エレクトロニクス事業を引き継ぐ。さらに、凸版印刷株式会社のセキュア事業とトッパン・フォームズ株式会社の事業を統合し、2023年4月に新設した「TOPPANエッジ株式会社」、そしてDX事業開発やIT基盤・ガバナンスなどグループ全体のDX事業戦略を推進する「TOPPANデジタル株式会社」が加わる。

この編成により、グループ会社間の連携を深め、社会的価値の創造力をさらに強化することを目指すという。

生まれ変わったTOPPANが描く未来

体制移行に伴い、新たなTOPPANはグループ理念「TOPPAN‘s Purpose & Values」を打ち出した。「TOPPAN‘s Purpose & Values」はPurpose(存在意義)とそれを支えるValues(価値観)から構成され、 Purposeを「Breathing life into culture, with technology and heart/人を想う感性と心に響く技術で、多様な文化が息づく世界に。」と設定した。

この理念には、人や集団、地域・国それぞれの個性や生活を尊重しながら、それらが根付く社会を目指すというTOPPANの真の存在意義が現れている。それは、人を大切にする温かいマインド(=人を想う感性)と、120年以上にわたる歴史で培ってきた人に寄り添い心を動かす技術(=心に響く技術)を融合させ、さらに発展させていくという強い意志が込められている。

TOPPANが新たに掲げるグループ理念「TOPPAN‘s Purpose & Values」
TOPPANが新たに掲げるグループ理念「TOPPAN‘s Purpose & Values」

新たに制定されたグループ理念のもと、これまでの事業領域からさらなる飛躍を目指す新生TOPPAN。多岐にわたる課題をTOPPA!!!(突破)していく決意を携え、ワールドワイドに活躍する先進的企業として、新たなステップを踏み出す。業界のトレンドを先取りし、革新的な技術やソリューションを生み出し続けるTOPPANから、今後も目が離せない。

【関連リンク】
TOPPANホールディングスのホームページ
グループ組織再編および社名に関する詳細